コラム～家にテレビを置かない生活のススメ！情報を積極的に取りに行く時代へ

当方は、テレビ見ない生活を始めてすでに久しく、さらに自宅の部屋にテレビを置かない生活も長いこと続けています。その理由は簡単。テレビが全く面白くないからです。

それだけではありません。現在のテレビを取り巻く状況には大きな矛盾も数多く見られ、業界も見る者に役に立つ番組を制作すること自体が不可能な状況に陥っています。

今回は、テレビのない生活を推進する視点を基に、テレビの置かれた状況について触れながら、テレビがもたらすリスクや正確な情報をいかに掴むかというお話をしていきましょう。

オワコン状態なテレビ

昨今、あらゆる年齢層での「テレビ離れ」が深刻化していると言われ、特に若年層において、そのような傾向が目立ってきています。

これは、見る者が本当に必要としている番組を制作できていないことが最大の要因ですが、テレビが一部の人間に「オワコン」とまで呼ばれようになっているのには、これ以外にも、テレビ局側にさらに根深い問題が存在しているからです。

制作会社に完全に丸投げ

1960年代までの最大のメディア娯楽であった映画産業は、1990年代に入ると完全に映画製作をしないようになり、映画館などで配給を行うだけの配信元へと完全に変貌しました。

つまり、映画製作そのものは制作会社にやってもらうことや、もしくは海外から既存の映画を輸入するだけのビジネスモデルを取るようになったわけです。

これはテレビ業界でも同じこと。業界ピークと言える時期であった1980年代には制作会社にあらゆるジャンルの番組を作らせ、それを買い取ってCMを付けて放送するという形式は当たり前に存在していました。

しかし、運営方式は現在も変わっていないのに、実際には当時と現在では大きな違いが存在するとされ、その最大の問題が制作会社に制作をすべて丸投げしている部分です。

1980年代までのテレビ制作では、テレビ局と制作会社の業務分担のバランスが絶妙で、テレビ局側は視聴者とスポンサーの双方にメリットのある番組品質をしっかり管理することで、制作会社側はそれを基に迅速に仕上げる役割を担っていたのです。

ところが、現在のテレビ局は番組の品質管理を一切行うことがありません。それどころか、決められた予算を制作会社に振るだけであとは制作完了を待つだけのスタンスになっていると言えます。

それでも、このような一方的な制作管理体制になってしまったのは、制作会社側にも問題がないとは言えません。

なぜなら、かつては制作会社側のプロデューサーにも制作方針や予算に意見を言える人材が確実に存在していたのが、現在はそういう人材が全くいなくなってしまっているからです。

テレビを通さないコンテンツ配信が誰でもできるようになってしまった現在、制作会社が請け負える良質な案件は今後も増えることはまずないでしょう。

広告利権維持だけが目的

さて、テレビ局が抱える最も矛盾している部分は、存在意義を失った今でも広告利権を手放すことができないことにあります。

つまり、インターネット・コンテンツの急増によって広告収入が目に明らかに減少してしまっているものの、テレビ局は完全に収益がなくなってしまうことは何としても避けたい状況にあるわけです。

現在のテレビ局の番組作成は良質な情報発信が目的ではなく、とにかく制作し続けることが大きな使命となっています。

これは、スポンサーがインターネット・コンテンツにさらに流出してしまう状況に大きな危機感を抱いているのに他ならなりません。

テレビ局にとって、良質な番組作成はもはや優先事項ではなく、そにかく手段を選ばず、何とか存在し続けることだけに終始せざるを得ない状態になっているのです。

一方的情報に潜むリスク

映画もテレビも典型的な一方的情報提供メディアであり、ほとんどの日本人はインターネットが登場するまではそれが普通のことだと思い込んでいました。

具体的に言えば、特にテレビの場合、配信される情報こそがすべであると錯覚してしまうパターンですが、これ以外にも、テレビから得られる情報には意外に大きなリスクが潜んでいるようです。

放送されないニュースが多い

まず、日本のテレビに潜む最大のリスクと言えば、放送されないニュースが圧倒的に多いということかもしれません。

つまり、毎日数々の重要なニュースが起きているのにも関わらず、日本のテレビではそのほとんどに触れることがないという実態があります。

それどころか、テレビで積極的に取り上げられるのは、それほど取るに足らないニュースも少なくなく、この部分に多くの視聴者が疑問を持っているはずです。

そして、ネット上ですでに大きなニュースになったことで、それを仕方なく後出しでニュースにするパターンもかなり多く、近年は、率先して伝えるべき重要な情報を積極的に伝えない姿勢がより強くなっている傾向にあります。

最新情報が最新でないことも

そして、日本の番組、特にニュース情報においては、明らかに最新情報でないものが最新のものとして放送されるケースも少なくありません。

一般的に言えば、インターネットで全世界に繋がっている状況では、ほとんどの情報はその日のうちに、もしくは次の日には配信が可能なはずです。

しかし、海外で最新情報として放映された内容が、１か月後にやっと日本で紹介されるケースは大変多く存在しています。

視聴者には理解できないコンプライアンスの問題が絡んでいる可能性もありますが、それにしてもこの遅さは異常と感じてしまうのが自然でしょう。

テレビ局は、株主との利害関係を最重要視するので、報道姿勢にも明らかな違いが見られるのは仕方がないですが、結果的にこれがテレビに対する不信感を形成しています。

適切な情報を得るために

これまでテレビに潜むリスク見てきましたが、これらのリスクにより、多くの方が結果的に適切な情報を得にくくなっている現状があります。

そのような状況でも、適切な情報を日常的に、そして継続的に得ていくためには、どのようなことに心がけるべきでしょうか？

単一のニュースソースにこだわらない

日本は同じニュースであっても、報道される内容に大きな違いが出ることもあり、例えば、否定的に伝えるテレビ局もあれば、肯定的に伝えるところもあるでしょう。

また、特定のテレビ局は報道しているのに、他のテレビ局は一切触れないというパターンも日本ではかなり目立つようになってきました。

そのため、特定テレビ局の特定の情報番組しか見ない傾向のある方は、正しい情報をスピーディに得ることができない可能性もより高くなっています。

特に、インターネットそのものを理解できていない方も多い高齢者は、適切な情報に対する弱者になりやすいとも言われ、１つのニュースを見てしまうとそれだけ信じてしまいがちです。

テレビ慣れしてしまった高齢者は、このような状況からなかなか抜け出せないことも多いので、まずはテレビだけが唯一の情報源ではないことを知ることが大変重要となります。

海外メディアのニュースもチェックする

日本にいながらも、数ある情報の中から本当に必要で適切な情報を選び抜くには、海外メディアが提供するニュースのチェックも欠かせません。

海外メディアの報道は、日本のニュースであっても日本のメディアによる報道よりも有意義な部分が多く見られます。

例えば、当たり前ですが、海外メディアの報道は、ニュースに対する適切な分析も忖度なくしっかりと付け加えるでしょう。このような海外ソースを使ってこそ、隠されたニュースの本質を見抜けるわけです。

日本では、政治的影響を考慮して必要なニュース情報をあえて放送しないテレビ局もあるほどで、結果的に日本人が正確な情報を受け取れないという事態に陥らせているのです。

日本メディアだけをチェックすることは非常に頼りなく、外国語ができない方は翻訳ソフトなどを駆使しても海外ニュースをチェックし、情報正確度を高めなければなりません。

まとめ

「テレビにはすでにメディアとしての価値がない」というのは言い過ぎかもしれませんが、それに近い認識を持つ日本人は現実的にかなり多いと言われています。

かつて、映画が1970年代からテレビにメディアとしてのイニシアチブを完全に奪われたように、テレビもインターネットを中心とした新しいメディアに対して完全に太刀打ちできなくなってきているのです。

テレビを置かない生活を始めることは、「自分にとって適切な情報を探しにいく」という重要な行動に出る大きな機会を掴むことを意味します。

最近のテレビは、政治的圧力の影響が非常に強い傾向にあり、国内外を問わず、さまざまなインターネット・メディアをフル活用し、時間を掛けて適切な情報を吟味する必要があるでしょう。